GDPと株価の関係。だから僕は長期投資がやめられない

GDP

くわにゃん(@kuwanyan98)です。

投資に役立つ経済知識の第9弾は「GDPと株価の関係。だから僕は長期投資がやめられない」についてです。

前回はGDPの基本的なことから、GDPがもつ3面等価の原則について解説しました。

✅関連記事;【投資に役立つ経済知識】第8弾 GDP(国内総生産)っていったいなんだ? 

 

三面等価の原則によるとGDPは「生産額=支出額=所得額」という3方向からみて全て一致するというものでした。

この法則から考えるとGDPが増えるということは、企業がたくさん生産することで生産額が大きくなり、同時に多くの人がものを買うことで個人や企業の支出が多くなり、最終的には企業の収益も増えていくということです。

 

企業の収益が増えるということは、それに連動する企業の株価もなんとなく増えそうな気がします。

今回はGDPと株価の値動きをアメリカ、日本、全世界でそれぞれどういった関係性があるか見てみようと思います。

GDPにはインフレを含んだ名目GDPを使用します。

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GDPと株価の関係

アメリカの場合

まずはじめにアメリカのGDPとアメリカの代表指数であるS&P500の推移を比較してみます。

※上記のグラフは1970年を1として指数化して表示

1970年からの比較ですが、GDPの方はリーマンショックのあった2008年に若干減少したものの、それ以外は一貫して右肩上がりになっているのが分かります。

続いてS&P500の株価の方をみると、基本的には右肩上がりになっているのが分かります。

 

2000年以降はネットが普及して株の取引がしやすくなったためか、アップダウンが激しくなっています。

くわ
くわ

2000年のITバブルと2008年の不動産バブルにより大きく下落しました。

今の相場もGDPと大きく乖離しており、なんとなくバブル状態になっているような気もしますね。

グラフで比較して見るとなんとなく関係性がありそうですが、今度は統計学で使われる相関係数というのを算出しGDPと株価にどれぐらい関係性があるのか確認します。

くわ
くわ

相関係数は−1〜+1の値で表され、+1に近いほど関係性が強い、つまりGDPが上昇すれば株価も上昇しやすいということです。ちなみに相関係数が0.7以上だと強い相関があるということです。

1970年から2018年までのGDPとS&P500の相関係数を計算すると0.95となり、かなり強い相関がみられました。

 

この結果によりアメリカのGDPが増えると、それに連動してアメリカの企業の株価に連動するS&P500もかなり高い確率で上昇するということが分かりました。

日本の場合

続いて日本の場合でGDPと日経平均株価の推移を比較してみます。

※上記のグラフは1970年を1として指数化して表示

この結果をみると特に1985年から1990年のバブル期についてはGDPの伸びに対して日経平均が急激に上昇しており、まさに実態のないバブル状態であるのがみて取れます。

 

またバブル崩壊以降はGDPが横ばいになっており、それに連動する形で株価も20年間横ばいが続いております。

アベノミクスと言われる2012年以降は若干ですがGDPが上昇し始めており、GDPに連動する形で株価も上昇を開始したところであるのが分かります。

くわ
くわ

このグラフを見るとGDPが伸びていないため、株価も上昇していないというのがよく分かります。

それにしてもバブル以降30年も横ばい状態が続いているなんて、結構危機的状況にありますね。

1970年から2018年までのGDPと日経平均の相関係数は0.61で、強い相関とまではなりませんでした。

これはバブル期の乖離が大きく影響を与えているものと考えられます。

 

ちなみにバブル期の影響を無視して、2000年から2018年までの相関係数を求めると0.74となり、GDPと日経平均の間にも強い関係性があるのが分かりました。

全世界の場合

つづいて世界のGDPと株価の関係をみてみます。

世界の株価指数として使用したのは全世界の株式会社に投資するVTを用いました。

※上記のグラフは2008年を1として指数化して表示

2008年以降はGDP、株価指数であるVTともに右肩上がりに上昇しています。

途中GDPに若干落ち込みがみられる箇所は株価も連動して落ちているところがあります。

 

これまで比較したS&P500や日経平均株価と比べて、GDPとの乖離が大きいように見えます。

これはリーマンショックで世界中の株価が急落し、2008年以降はその反動で急上昇したため、GDPの上昇率に比べて大きくなったものと思われます。

もう少し長期間のデータがあれば相関関係がわかりやすかったと思います。

 

いずれにしても2008年から2018年までのデータで相関係数を求めると0.83となり強い相関がみられました

 

これまでの結果をまとめると、

GDPと株価には強い相関(関係性)がみられる

と言えそうです。

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今後のGDP予測から長期株式投資の有効性を考える

ここまででGDPが大きくなると株価も連動して上昇していくという関係が分かりました。

そう考えるとコツコツと長期で投資を継続すると、今後も世界のGDPが増えていくのであれば、株価の上昇により利益も大きくなり、世界経済の成長の恩恵が受けられそうです

 

そこで今後の世界の主要国のGDP予測をみてみます。

長期の予測は難しいのですが、日本経済研究センターが公表している2060年までのGDP予測を掲載します。

※引用 日本経済研究センター

このデータを見ると全体的には右肩上がりの傾向が見てとれます。

アメリカはこれまでと同じく力強く上昇しているのが分かりますが、中国とインドの上昇が素晴らしいです。

くわ
くわ

新興国は伸び代が大きいため上昇し、成熟国となった日本、ドイツ、英国は横ばいで推移する想定です。

対して、新興国ではないアメリカの上昇力はすごいですね。

この結果を見る限り、少なくとも今後40年以上は世界のGDPが右肩上がりに増えていくので、長期投資が有効なのが分かります

この事実が私が世界に分散して投資を続けていく理由です。

 

そして今後も米国を中心とした長期投資に加えて、新興国も少しづつ投資していく戦略が良さそうです。

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まとめ

これまでのGDPと株価の変動を比較し相関係数を用いることで、両者は連動して上昇していくことが分かりました。

これは過去の実績に基づく統計的な事実なので、今後長期投資を継続していく上で力強いバックアップとなります。

 

最後にこれまでGDPと株価指数との関係をまとめていて気づいたことがあります。

それはGDPと株価指数に相関関係はあるものの、GDPよりも株価指数の方が上昇率が大きいということです。

 

これはフランスの経済学者であるピケティが資本主義の特徴として示した「株価収益率(r)>国民所得の成長率(g)」に関係していそうです。

「r>g」については次の記事を参考にしてください。

✅関連記事;【投資に役立つ経済知識】第10弾 ピケティのr>gから株式投資の有効性を分かりやすく解説してみる。 

 

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