買ってはいけない投資信託の特徴３点（手数料が高い、純資産総額減、毎月分配型）を解説

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最近はつみたてNisaやIdecoなどのサービスが開始され、一般の人たちにとっても投資が身近なものとなってきました。

そんな中世の中にはさまざまな投資信託が増えてきており、低コストでいい投資信託がたくさんでてきている反面、あまりオススメできない投資信託も多く出回っております。

 

今回は長期投資を前提として個人的に買ってはいけない投資信託の特徴をまとめたいと思います。

買ってはいけない投資信託の特徴

手数料が高い投資信託

手数料が高い投資信託とは具体的にはアクティブファンドが該当します。

アクティブファンドというのはご存知のとおり、優秀なファンドマネージャーが相場の状況やトレンドに合わせてアクティブに銘柄を入れ替え、インデックスファンドの運用成績を上回ることを目的に運用される投資信託です。

 

インデックスファンドに比べて銘柄の入れ替えに伴う税金や手数料、ファンドマネージャーに支払う費用などが余分にかかるため、投資信託の手数料である信託報酬も高めに設定されています。

しかしながら長期の成績では、インデックスファンドの成績を上回り続けるアクティブファンドというのは10%もありません。

 

最近成績がよくて有名なアクティブファンドはひふみプラスです。

アクティブファンドとしての成績は優秀で、TOPIXや日経225のインデックスにくらべていい成績を出しています。

以下の図はひふみプラスとTOPIXの比較です。

この結果をみると7年間で1.5倍くらいの差が出ています。

 

しかし次にひふみプラスと米国株に投資する楽天VTIと比較してみます。

以下のグラフは私がつみたてNisaで実際に投資している両者の実績比較です。

この結果をみると初めはだいたい同じような成績でしたが、最近はだんだん楽天VTIに引き離されてきています。

しかも信託報酬は2019/9時点で、ひふみプラスが1.0584%で楽天VTIが0.1596%なので0.9%も違いがあります。

この0.9%手数料の違いは長期投資においてはかなり大きな投資成績の差となって現れてきます。

✅関連記事；長期間の積立投資では、手数料のわずかな違いが生涯収益に大きく影響する

 

個人的な意見では、今後いくら素晴らしいアクティブファンドが現れたとしても、インデックスファンドを上回るかもしれないという10%の少ない可能性にかけて、わざわざ高い信託報酬を払ってまでアクティブファンドに投資する意味はないと思ってます。

純資産が減っている投資信託

投資信託の純資産総額は投資信託の価値を表すもので、運用状況がよくて投資家からの人気が高いファンドの純資産総額は右肩上がりに増えていきます。

簡単にいうと、多くの投資家から買われている投資信託ということです。

投資信託の純資産総額は、目論見書から確認することができます。

 

次の図は私が買っている投資信託である楽天VTIの純資産総額の推移です。

黄色が純資産総額ですが、この投資信託が発売されてから右肩上がりで増えており、2019年2月末時点で350億円を超えています。

 

純資産総額が増えるということは、信託報酬を安くしても手数料が稼げるため、ますます信託報酬を安くすることができます。

 

逆に純資産総額が減っている投資信託は、投資家からの解約が多いということなので、運用成績が悪かったり手数料が高いなど何らかの悪い理由があるということです。

 

また投資で成功するためには長期間投資を継続することが大切であると考えていますが、純資産総額が減っている投資信託の場合は、途中で運用を中止する償還もありえるので要注意です。

 

ちなみに基準価額は純資産総額をファンドの総口数で割ったものです。

純資産総額が減るとともに総口数も減ると、基準価額が上昇してしまうということもあり得るので、基準価額だけに振り回されないようにしましょう。

毎月分配型の投資信託

投資信託からもらえる分配金には、運用益を元に分配される普通分配金と元本を取り崩して分配される特別分配金があります。

 

分配金がもらえるというのは、毎月の小遣いをもらっているような感覚になり、直感的に嬉しいと感じてしまいますが注意が必要です。

注意点を普通分配金と特別分配金の場合に分けて解説します。

普通分配金の場合

普通分配金は運用益を元に分配されるため、分配金に対して20.315%の税金がかかります。

そのため分配金が出ることで税金がかかった分パフォーマンスが落ちてしまいます。

これに対して無分配型の投資信託であれば、税金の繰り延べ効果により売却するまで税金の支払いを先延ばしすることができます。

分配金の方針については目論見書の配当方針を確認するか、これまでの配当実績を見ればわかるので、自分が買おうとする投資信託の目論見書をチェックするといいですね。

特別分配金の場合

特別分配金は運用益ではなく投資元本から分配金を出すので、分配金に税金がかかりません。

しかしせっかく投資をして資産を増やそうとしているのに、投資元本を取り崩して分配されたものをもらって喜ぶのは本末転倒です。

 

また特別分配金は投資元本を分配するので、分配後はその分基準価額が下がります。

次の図はとある毎月分配型の投資信託の基準価額の推移を示したものです。

毎月分配金を出すのでリーマンショック前までは話題となり純資産総額も2,500億円を超えるほど大人気のファンドでした。

ところが青色の基準価額の推移をみると分配金を出した分だけ下がり続けているのがわかります。

 

ちなみにどうしても毎月定期的に分配金が欲しいという方は、投資信託を定期的に自動売却してくれるサービスがある証券会社もあります。

まとめ

買ってはいけない投資信託として３点特徴をあげました。

インデックスファンドであればこれらをクリアーしているので、安心して投資ができると考えています。

なので私は今後もインデックスファンドを中心に積立投資をしていきます。