
iDeCoってなんなの?
こんなお悩みにお答えします。
☑️本記事の内容
- iDeCoのメリット・デメリット
- iDeCoの節税効果をシミュレーションする方法
- iDeCoにおすすめの証券口座3社を比較
☑️本記事の執筆者

投資歴15年超のサラリーマン投資家です。
私のブログでは投資初心者・中級者の方々に向けて基礎知識を短期間で身に付けられるよう分かりやすくまとめてます。ぜひご覧ください!
今回は老後資金を長期の積立投資で準備する制度であるiDeCoについて、制度の内容とメリットとデメリットを解説します。
またつみたてNisaにはないiDeCo特有のメリットは節税効果ですが、どれぐらいお得になるのか、具体的な年収設定でシミュレーションツールを使って解説し、iDeCoにおすすめの証券会社を3つ比較します。

iDeCoでの運用を考えている方は参考にしてみてください。
iDeCoの解説とメリット・デメリット
iDeCo(イデコ)というのは個人型確定拠出年金の略称で、名前にもあるように個人が自分の老後のために作る年金制度のことです。
加入者は毎月一定の金額を証券会社が用意した投資信託などで積み立て、将来60歳以降に年金として一括または分割して受け取れるという制度です。
iDeCoの公式サイトに分かりやすい絵がありました。
60歳までに掛金(黄色部分)として毎月積み立て運用を行い、60歳以降に掛金と運用益(黄色と青色の合計=赤色)を年金として受け取るというイメージです。
メリット
iDeCoのメリットは大きく2つあります。
- 積み立てする時に節税効果が得られる
- ポートフォリオを変更する際に税金がかからない
積立時の節税効果
iDeCoのメリットはつみたてNisaと同じように運用益に税金がかからないというのもありますが、iDeCo特有のメリットとしてはなんと言っても積み立て(拠出)時に得られる節税効果です。

サラリーマンの方であれば、給料をもらってもその中から所得税や住民税などを引かれ、たとえ給料が増えたとしても税金も増えてしまって、「結局あんまり変わらんやん」と思ったことがあるかと思います。
iDeCoでは毎月積み立てるお金をもともと所得になかったものとして、給料から天引きした形で税金が掛かるので、所得税・住民税を安くすることができます。
投資で得られる効果には不確定なものがありますが、毎月の拠出時にすぐさま節税が目に見える形で現れるのは大きなメリットと言えます。

節税額については後ほどシミュレーション結果を掲載しますね。
ポートフォリオ入れ替えに税金がかからない
2つ目のメリットはポートフォリオ入れ替え時(スイッチング)に税金がかからないというものです。
通常ポートフォリオを入れ替える際には、売却する商品に利益があると利益の約20%が税金として差し引かれます。
ところがiDeCoではこのスイッチングをする際に税金がかからないというメリットがあります。
実際にスイッチングをしましたが、利益が出ている商品を売っても税金がかからないというのは不思議な感覚でした。
詳しくは以下の記事をご覧ください。

デメリット
iDeCoのデメリットとしては一度始めたら原則60歳まで止めることができないことと、受け取りも60歳以降でないと出来ないことです。
私自身実はiDeCoを使っていないのですが、それは60歳まで引き出せないというデメリットがあるためです。
節税効果がありお得なのはわかるのですが、なんとなく自分の資金を拘束されるのがいやでやっていません。
また「iDeCo 失敗」で検索すると以下の記事が出てきました。

とはいえ積立投資というのは個人の意思で長期間続けるのが難しいので、こういう強制的な制度を使って継続するというのも良いように思います。

実際iDeCoという制度を作った方達のそういう意図があるのかもしれませんね。
iDeCoの節税効果をシミュレーションしてみる
iDeCoでどれぐらい節税できるかは、収入と年齢、サラリーマンであれば勤め先の企業の年金制度によって変わるので、実際にシミュレーションしてみることをおすすめします。
例えば楽天証券のiDeCo節税シミュレーションを使ってやってみます。
まずは①職業と②自分の勤め先の年金制度を選択します。
続いて③年齢、④年収、⑤毎月の掛金と⑥運用利率を入力します。
入力項目は以上の6つだけです。
そして返ってきた答えがこちら、課税控除による節税額は1,512,000円。
運用益に掛かる節税額が393,816円。
通常は以下の図の青色のように利益に対して約20%の税金がかかります。
合計節税額は1,905,816円でした。
項目 | 積立時 | 運用時 | 合計 |
節税額 | 1,512,000円 | 393,816円 | 1,905,816円 |

ちなみに同じ条件で24歳から節税シミュレーションをすると300万円を超えました。
iDeCoには積立時と運用時の他にも受け取る際にも控除が受けられるというメリットがあるので、3段階も節税効果が得られるという手厚い制度となっています。
iDeCoにおすすめの証券口座3社を比較
iDeCoを取り扱う証券会社はたくさんありますが、おすすめの証券会社の選び方としては、
- 手数料が安いこと
- 取り扱い商品が多いこと
この2点だけ抑えれば良いと思います。
以下におすすめの証券会社3社を掲載します。
証券会社 | 手数料 | 商品数 |
SBI証券 | 初期費用2,829円
口座管理手数料171円 |
投資信託37本 |
楽天証券 | 初期費用2,829円
口座管理手数料171円 |
投資信託31本 |
マネックス証券 | 初期費用2,829円
口座管理手数料171円 |
投資信託25本 |
この表をみると手数料も取り扱っている商品数も大体同じです。
個人的には、取り扱い商品の中身を見ると業界最安をうたうeMAXISSlimシリーズを多く扱うSBI証券が良さそうな感じです。
まとめ
iDeCoについて簡単にまとめました。
取り扱い商品の中には各証券会社ともに元本確保型の商品も含まれているので、老後資金のために節税効果の恩恵だけを受けるというのもありかと思います。
NisaにしろiDeCoにしろ個人が長期で積立投資をする良い環境が整ってきていますね。