投資信託の基礎〜メリット・手数料・目論見書の読み方〜

くわにゃん(@kuwanyan98)です。

今回は投資信託について仕組みから手数料、ファンドの形態から目論見書に書かれている内容など全体がわかるようにまとめました。

投資信託とは

投資信託とは、多くの投資家から集めたお金を元に投資のプロが株や債券などに投資・運用し、その利益をいただくという金融商品です。

 

投資信託の原型は19世紀のイギリスで作られ、日本では1950年ごろから販売されるようになりました。

 

投資信託は、お金を集めて運用する仕組みから、ファンドと呼ばれることもあります。

そしてこのファンドを運用するのがファンドマネージャーです。

個別株投資の場合は、四季報や雑誌などのおすすめ銘柄を元に自分でこれから値上がりしそうな銘柄に投資する必要があります。

 

そして値上がりしたら売却時期を決めて自分で売買する必要があります。

 

個別株への投資をしたことがある方なら分かるかと思いますが、毎日自分の買った株の値段が気になり、昼休みや仕事終わりに株価をチェックし、一喜一憂することになります。

くわ

これは個別株投資のいいところでもあるのですが、なかなかのストレスにもなります。

一方例えば私がやっている投資信託の積立投資であれば、毎月買い付け金額を設定して口座に入金さえしておけば、自動的に買い付けを行ってくれ、買値や損益が気になることはありません。

 

この安心感は、投資信託が分散投資であることと長期的には右肩上がりになる傾向があることからきています。

投資信託のメリット

少額から投資可能

個別株に投資する場合は、投資するのに最低でも単元株数の金額が必要だと以下の株式投資の説明記事に書きました。

✅関連記事:株式投資を解説1〜株式会社の起源から基礎知識編〜

上記の記事の例ではトヨタ自動車に投資する場合は、最低でも663,900円必要でした。

 

一方投資信託の場合は多くの投資家から集めた資金で買い付けを行い、その一部分を投資家に売ってくれるので少額から投資可能です。

楽天証券であればなんと100円から投資可能です。

くわ

昔は投資信託の投資でも基準価格と同じ10,000円程度必要でしたが、誰でも少額から投資できるいい時代になりましたね。

私は積立Nisaで楽天証券を愛用しています。

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簡単に分散投資できる

投資にリスクはつきものですが、そのリスクを小さくする基本は複数の銘柄に投資する分散投資です。

 

先ほどの例でトヨタ自動車への投資であれば最低でも663,900円必要でした。

ところが例えば100円で「たわらノーロード日経225」を買ったとすると、日経平均を構成する225銘柄に分散投資したことになります。

くわ

日経225の構成銘柄を図にまとめました。色分けの意味はありません。

知っている会社はありましたか?

投資信託は個別株の銘柄を分析する手間や時間をかけることなく簡単に分散投資できるので、これから投資を始める方からベテランの投資家まで幅広くお勧めできる商品です。

運用はプロにお任せ

投資信託の運用対象は日本株だけでなく、米国株や中国株などの特定の国の株式に投資するものから、先進国株や新興国株、さらには全世界株式に投資するものまでさまざまなものがあります。

個人で全世界の株式に投資するとなると相当な労力が必要です。

 

また投資には株式の売買時期を見極めたり、分散投資する銘柄を選定したり、いろいろとやらなければならないことがあります。

 

しかし投資信託の場合は全てファンドマネージャーがこれらのことをやってくれます

投資信託にかかる手数料

個別株投資に比べて手軽に分散投資ができて、運用もファンドマネージャーにお任せで楽チンな投資信託ですが、その分手数料がかかってきます。

 

ここでは投資信託を買った時に発生する、購入時・運用時・解約時それぞれの手数料を説明します。

 

今回は以下のファンド「楽天日本株4.3倍ブル」を例に説明します。

販売手数料

販売手数料は投資信託を購入する時にかかる手数料です。

「楽天日本株4.3倍ブル」では、最大3.24%となっています。

積立Nisaの銘柄に多いのですが、販売手数料がかからない「ノーロード」と呼ばれる投資信託が一般的になっています。

信託報酬

信託報酬は、投資信託を保有している間にかかってくる運用管理費用で、毎日かかってきます。

「楽天日本株4.3倍ブル」の場合は年率で1.2204%かかり、毎日計上される費用です。

最近は信託報酬が低いファンドが多く発売されており、0.5%以下であれば低コスト、1%以上であれば高コストファンドとなります。

信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約する時にかかる手数料です。

「楽天日本株4.3倍ブル」の場合は0%です。

税金

投資信託で利益をあげた場合も株式投資の場合と同様に税金を払う必要があります。

税率は以下の通りです。

売買益にかかる税金;20.315%(所得税15.315%、住民税5%)

ただ普通は口座を開設する際にサラリーマンであれば、特定口座を選択しておくと自動で税金処理を行なってくれます。

 

以上の通りこれまで説明した手数料はいずれも1%程度の非常にわずかなように思えます。

1%の手数料は10,000円の投資額だとたった100円です。

 

しかしこのわずかな手数料が長期投資を行う上で生涯収益に非常に大きな影響を与えます。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

✅関連記事:長期間の積立投資では、手数料のわずかな違いが生涯収益に大きく影響する 

投資信託に関係する3つの会社

投資信託は1つの会社ではなく販売・運用・管理においてそれぞれ別会社が関わり運営されています。

販売会社

販売会社は投資家に投資信託を販売する会社で、楽天証券・SBI証券などが該当します。

今はこれらのネット証券が取引画面も使いやすくオススメです。

運用会社

運用会社は投資信託を実際に作り運用方針や組み入れ銘柄の売買を行う会社で、投信委託会社と呼ばれる会社が行なっており、野村アセットマネジメントなどが該当します。

運用会社には投資信託の運用の式を行うファンドマネージャーがいます。

管理会社

管理会社は投資家から集めたお金を大切に保管するという役割を行う会社で、みずほ信託銀行などの信託銀行が該当します。

3つの会社が関わる理由

なぜ販売・運用・管理がそれぞれ別会社で運営するというややこしい形態をとっているかと言うと、万が一どれかの会社が倒産したとしても投資家の運用資産を守るために行われています。

 

販売会社が倒産した場合は別の販売会社へ移管され、運用会社が倒産した場合は別の運用会社へ移管され、管理会社が倒産した場合は別の信託銀行へ移管されるか破綻時の基準価格で解約され現金が戻ってきます。

販売・運用・管理の会社に分けることで、投資信託は安全に管理

投資信託の買い付け方法

投資信託の買い付け方法には金額指定・口数指定・定期積立の3種類があります。

私は毎月定額で買い付ける定期積立を愛用しています。

 

それぞれの買い付け方法を解説します。

金額指定

金額指定というのは買いたいと思っていた投資信託が暴落したりしてスポットで買いたい時に使います。

 

ファンドの基準価額8,000円(1万口当り)、買付手数料(税込)2%、買付金額10万円の場合にいくら買い付けることができるか計算してみます。

買付口数=100,000円÷(8,000円×1.02)×10,000口
=122,549口

この場合の税金とは消費税のことで、あらかじめ税込表示になっていることが多いです。

 

実際に金額指定で買い付ける場合は買付口数は自動で計算されるので、気にする必要はありません。

自分が買おうと思った金額分を買い付けられるという特徴があります。

口数指定

口数指定というのは、投資信託の基準価額に関係なく何口買いたいと指定して買いたい時に使います。

 

先ほどと同じく、ファンドの基準価額8,000円(1万口当り)、買付手数料(税込)2%、買付口数10万口の場合にいくら買い付けることができるか計算してみます。

買付金額=8,000円×10万口×1.02
=81,600円

口数指定の場合も口数を指定すれば自動で買い付けを行ってくれますが、実際にどれぐらいの金額を買い付けることになるのか自分で計算しておかないと、買付金額を確認してびっくりしてしまうこともあります。

私個人的には投資信託ではあまり使わない買付方法です。

 

これまで説明してきた買い方はいずれも一度にある程度の数量を一括で買い付ける場合に用いる方法です。

 

これらの方法には下記のチャートのように買った後に右肩上がりに上昇する相場であれば利益が大きくなるというメリットがあります。

しかしながら個人投資家が毎日相場の状況をチェックし適切なタイミングで売買を行い利益にするのは至難の技です。

そこで登場するのが定期積立という買い方です。

定期積立

定期積立とはある一定の期間ごとに投資信託を買い付ける設定をするというものです。

 

積立の期間は毎日積立から毎週積み立てるもの、毎月積み立てるものまでいろいろあります。

毎月積立の場合は日付を指定できることが多いので、私は給料日の後の26日に設定しています。

 

毎月積立のメリットはドルコスト平均法の恩恵を受けられるというところです。

 

ドルコスト平均法というのは一定の金額で買い付けを行うので、買い付けを行う投資信託の基準価額が小さい時にはたくさんの口数を買うことができ、基準価額が大きくなると少ない口数を買うというものです。

一定の金額を買い付けるだけなのに自動的に買い付け口数を調整してくれる機能があります。

 

短期間では利益は小さいものの長期投資では大きな利益が狙え、個人投資家がとる戦略としては非常に有利な方法です。

 

また定期積立の場合は、証券口座に入金しているだけで自動的に買い付けをしてくれるので、手間が全くかかりません。

しかも毎月の口座評価額をチェックしなくてすむというメリットもあります。

くわ

頻繁にチェックすればするほど、売りたくなったり、逆に追加で買いたくなったり余計な作業をしがちですからね。

余計な作業は長期投資をやる上でパフォーマンスを下げることに繋がるので、何も考えなくてい良い定期積立はいろいろな面でメリットがある買い付け方法です。

目論見書に書かれている内容

続いてファンドの説明書となる目論見書の読み方について解説します。

純資産総額

純資産総額は投資信託を選ぶ際の判断基準の一つです。

 

投資信託はファンドマネージャーが株式や債券に投資して運用しますが、それらの評価額によって信託財産は増えたり減ったりします。

この毎日の信託財産の残高を純資産総額といいます。

 

ファンドの運用成績がよければ人気がでてきて、多くの投資家からお金が集まることで運用規模が大きくなり、純資産総額も大きくなります。

 

このように純資産総額の規模は人気や運用状況(成績)を測るバロメーターの一つとなります。

 

執筆時のSBI証券週間ランキング1位の明治安田J-REIT戦略ファンド(毎月分配型)を例に見ると、1年間で7.9倍になっているので人気具合がわかりますね。

基準価額

つづいてファンドの価値を価格で表す基準価額について説明します。

基準価額とは簡単にいうと1万口あたりの投資信託の値段のことです。

投資信託が設定されて売り出される場合は1万口当り10,000円の基準価額に設定されて売り出されます。

そして実際に投資信託が運用されると、運用成績や分配金などで純資産総額も増減します。

 

その時の純資産総額を売り出している総口数で割って1万口あたりの値段に換算したものが基準価額です。

基準価額=純資産総額÷総口数×10,000

騰落率

騰落率というのは基準価額の変動率のことです。

以下のチャートの青色の基準価額で判断します。

上記のチャートの場合だと1年前の基準価額が①11,306円で現在の基準価額が②10,360円なので騰落率は以下のようになります。

騰落率=(10,360−11,306)÷11,306=−8.4%

ここで注意が必要なのは基準価額は分配金を再投資するファンドであれば価格が上昇します。

 

一方今回の計算で使用したように純資産総額から毎月分配金を支払うファンドであれば、基準価額は下がってしまいます。

 

なので投資信託の基準価額の変動である騰落率だけを見ていてもそのファンドが良いのか悪いのか一概には言えません。

トータルリターン

そこで重要なのが投資信託のトータルリターンです。

トータルリターンはその名のとおり投資信託の総収益率のことで、基準価額の増減に分配金を考慮したものです。

 

先ほどと同じチャートで今度は赤色のラインを使用します。

上記のチャートの場合だと1年前の基準価額が③11,306円で現在の基準価額が④12,934円なのでトータルリターンは以下のようになります。

トータルリターン=(12,934−11,306)÷11,306=14.4%
目論見書を読めば純資産総額・基準価額・トータルリターンの推移や分配金の情報など、これまでのファンドの運用状況を知ることができます。

ファンドの運用形態

ファミリーファンド方式

ファミリーファンド方式というのは一つの大きなファンド(マザーファンド)を多くの小さなファンド(ベビーファンド)で合同で運用する方式のことです。

我々個人投資家はベビーファンドを購入しますが、運用会社は各ベビーファンドから集まった多くのお金をまとめて運用することができるので、投資効率が上がり手数料を安く抑えられるというメリットがあります。

 

このファミリーファンド方式は多くの投資信託で取られている方式です。

 

私が投資しているつみたてNisa15銘柄のうち以下の14銘柄がこのファミリーファンド方式をとっています。

ファンド・オブ・ファンズ方式

ファンド・オブ・ファンズ方式というのは自分が購入したファンドが別のファンドに投資・運用するというものです。

 

ファンド・オブ・ファンズ方式ではファンドの中で色々なファンドに投資するので分散投資の効果が高まるというメリットがあります。

 

ただ信託報酬はそれぞれのファンドに対して発生するのでコストがかかるというデメリットがあります。

 

私が行なっているつみたてNisa15銘柄のうち以下の1銘柄だけがこのファンド・オブ・ファンズ方式をとっています。

ちなみに楽天VTや楽天VTIはファミリーファンド方式ですが、ファンドの中でバンガード社のETFに投資するので、ファンド・オブ・ファンズ方式に非常に似た形式をとっています。

インデックスファンドとアクティブファンド

インデックスファンド

インデックスファンドとは文字通りインデックスに連動した成績を目指すファンドのことです。

 

インデックスというのは指数や市場平均といわれ、日本でいうと日経平均株価やTOPIX、海外でいうとダウ平均やS&P500などがあります。

また株式だけでなく、REITや債券、原油などの商品に投資するものなど様々なインデックスファンドがあります。 

ファンドマネージャーは指数と同じ組み入れ銘柄のファンドを作って運用するだけなので、銘柄選定や頻繁な売買が発生しないので、コストを安く抑えられるというメリットがあります。

 

ただコストが安いと言っても少なからずコストはかかるので、市場平均よりもコスト分パフォーマンスが落ちます。

 

またインデックスファンドは投資初心者向けだと言われていますが、そもそもインデックスファンドの成績を上回り続けるファンドというのは10%もありません。

 

そのためインデックスファンドは成績がいいため、投資初心者どころか長期投資に非常に向いているファンドであると言えます。

くわ

ただなんでもかんでもインデックスファンドを買えばいいわけではなく、どのインデックスに連動したものを選ぶかは重要ですけどね。

どのインデックスファンドを選べばいいかは以下の記事を参考にしてください。

関連記事:【検証!つみたてNisa(積立Nisa)で投資信託10銘柄(商品)比較】

アクティブファンド

アクティブファンドというのはファンドマネージャーがいろいろな指数(市場平均)を上回る成績をあげることを目的に運用するものです。

 

運用するファンドマネージャーの力量で成績に大きな差がでる上に、ファンドマネージャーがいろいろと試行錯誤しながら運用するため、コストも割高になるというデメリットがあります。

アクティブファンドにはまともなものもありますが、その時々の時代に合わせて売りやすいうたい文句で作ったようなファンドもたくさんあります。

例えばエネルギーが注目されていればエネルギー関連株ファンドや中国高成長株ファンド、、、、

など本当にたくさんのファンドがあります。

 

証券会社としてみればコストのやすいインデックスファンドをうるよりもコストの高いアクティブファンドを売った方が利益になるわけで、なるべくアクティブファンドを売ろうとします。

投資家の利益なんて関係ありません。

 

そんな状況にカツを入れたのがつみたてNisa制度で、つみたてNisaはほとんどがインデックスファンドで構成されています。

 

しかし優秀なアクティブファンドも存在します。

日本で有名なのは、レオスキャピタルワークスが運用するひふみ投信やさわかみファンドが有名です。

特にひふみプラスは非常にいい成績をあげています。

くわ

長期に渡っていい成績をあげているアクティブファンドであれば投資してもいいかもしれませんね。

私にとってはアクティブファンドは長期投資の対象にはなりませんが。

 

まとめ

投資信託の仕組みから長期投資に有利なインデックスファンドまでいろいろとまとめました。

 

株式投資と違って分散効果が得られ、投資家にとってはリスクが軽減されるいいシステムだということがわかったかと思います。

 

投資信託のメリットを受けられるようコツコツと長期投資をしていきたいと思います。

 

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